電験三種「電力:変電・送電」一問一答(全46問)

正解：c. 173 kV·A

V結線の三相出力は単相変圧器1台の容量Pに対してP_V=√3P で表される。したがって√3×100≒173 kV·Aとなる。100 kV·Aとする値は変圧器1台分の容量そのものであり三相出力ではない。141 kV·Aは√2倍にあたる値で根拠がない。200 kV·Aは2台の容量の単純合計であり、これはV結線の利用率√3/2≒86.6 %を無視した値である。V結線は変圧器2台分の設備容量に対し173/200=0.866しか利用できない点が特徴である。

正解：b. 第3調波励磁電流を巻線内で環流させ、誘導起電力の波形ひずみを抑えることができる

変圧器の鉄心は磁気飽和のため励磁電流に第3調波を含む。Δ結線があるとこの第3調波電流が閉路内を環流でき、起電力波形のひずみが抑えられるため正しい。励磁突入電流は鉄心の残留磁束と投入位相で決まる現象であり、Δ結線でなくすことはできない。Δ結線は零相電流を内部で環流させて線路側へ出さない働きをするので、零相電流を流出させるという記述は逆である。線間電圧に30°の位相差が生じるのはY-Δ（Δ-Y）結線の場合であり、Δ-Δ結線では位相差は生じない。

正解：b. 定格容量が互いに等しいこと

並行運転で必要なのは極性の一致、変圧比の一致、パーセントインピーダンスの一致（および抵抗とリアクタンスの比が等しいこと、三相では相回転と角変位の一致）である。定格容量そのものは等しくなくてもよく、各変圧器の定格容量に比例して負荷が分担されるため、容量が等しいことを必須条件とする記述は誤りである。なお極性が異なれば巻線内に大きな循環電流が流れ、変圧比が異なれば無負荷時にも循環電流が生じ、パーセントインピーダンスが異なれば負荷分担が容量比に比例しなくなる。

正解：d. 2490 MV·A

三相遮断器の定格遮断容量は、定格電圧V[kV]と定格遮断電流I[kA]を用いてP=√3VI[MV·A]で求める。√3×72×20=1.732×1440≒2494となり、約2490 MV·Aが正しい。1440 MV·Aは√3を掛け忘れて72×20としたものである。1250 MV·Aは根拠のない値である。4320 MV·Aは3VI＝3×72×20として係数を√3ではなく3としたもので、三相の遮断容量の定義に反する。

正解：d. 消弧装置を備えていないが、負荷電流や短絡電流を遮断できるように設計されている

断路器はアークを消す消弧装置をもたないため、負荷電流や短絡電流を遮断する能力はなく、無負荷の状態で開閉する機器である。したがって負荷電流や短絡電流を遮断できるとする記述が誤りである。回路を確実に開放して保守時の安全を確保することが本来の役割であり、そのため遮断器が開路していることを確認してから操作し、誤操作防止のために遮断器との間に機械的・電気的インタロックを設ける、という他の記述はいずれも正しい。

正解：a. 制限電圧とは、放電中に避雷器の端子間に現れる電圧の波高値のことである

避雷器の制限電圧は、放電電流を流している間に端子間に現れる電圧の波高値であり、被保護機器の絶縁強度と比較して絶縁協調を図る基準となるので正しい。酸化亜鉛形は素子自体が優れた非直線抵抗特性をもつためギャップレス構造が主流であり、ギャップが不可欠とはいえない。避雷器はサージ電流を放電したあと続流を速やかに遮断して系統を正常状態に復帰させる必要がある。定格電圧は続流を確実に遮断できるよう、系統に生じ得る商用周波電圧より高い値に選定される。

正解：a. 静止形無効電力補償装置（SVC）は回転機であり、回転部の慣性によって高速な制御を行う

静止形無効電力補償装置（SVC）は半導体素子でリアクトルやコンデンサを制御する静止機器であり、回転部をもたない。回転機であるとする記述は誤りである。電力用コンデンサは進相無効電力を供給し開閉器で段階的に調整すること、分路リアクトルは遅相無効電力を吸収して軽負荷時のフェランチ効果による電圧上昇を抑えること、同期調相機は界磁電流の加減により進相から遅相まで連続的に調整できることは、いずれも正しい記述である。

正解：c. コンデンサ回路に流入する第5調波電流を抑制するため、コンデンサ容量の6 %程度のリアクタンスとする

直列リアクトルは、コンデンサ回路が第5調波に対して容量性となって高調波電流を拡大するのを防ぐために設ける。第5調波に対して誘導性となる条件は理論上4 %超であるが、余裕をみて6 %のものが標準的に使われるため正しい。直列リアクトルは突入電流を抑制するものであり増大させるという記述は逆である。基本波で直列共振させれば過大な電流が流れ危険であり目的として成り立たない。直列リアクトルを入れるとコンデンサ端子電圧はむしろ上昇するので、電圧を低下させるという記述も誤りである。

正解：b. 350 kvar

改善前の無効電力はQ1=P·tanθ1=600×(0.8/0.6)=800 kvar、改善後はQ2=P·tanθ2=600×(0.6/0.8)=450 kvarである。必要なコンデンサ容量は両者の差Qc=800−450=350 kvarとなる。250 kvarは差の計算を誤った値である。450 kvarは改善後に残る無効電力そのものであってコンデンサ容量ではない。800 kvarは改善前の無効電力全量であり、これを補償すると力率が1を超えて進み側になってしまうため適切でない。

正解：d. 250 MV·A

短絡容量Psは基準容量Pnとパーセントインピーダンス%Zを用いてPs=Pn×100/%Zで求められる。10×100/4=250 MV·Aとなる。40 MV·Aは10×4として基準容量に%Zを掛けた誤った計算である。400 MV·Aは10×100/2.5に相当する値で、与えられた%Zと対応しない。2500 MV·Aは基準容量を100 MV·Aと取り違えた場合の値であり、いずれも短絡容量の定義式に合わない。

正解：b. 6 %

パーセントインピーダンスは基準容量に比例して換算されるので、%Z'=%Z×(新基準容量/旧基準容量)=12×(10/20)=6 %となる。3 %は基準容量を1/4にした場合の値であり条件と合わない。12 %は自己容量20 MV·A基準のままの値であって換算されていない。24 %は基準容量を2倍の40 MV·Aとした場合に相当し、比例関係を逆に適用した誤りである。

正解：b. 98.2 %

力率1.0の全負荷出力は500 kWである。全損失は鉄損3.0 kWと全負荷銅損6.0 kWの和で9.0 kWとなる。効率η=出力/(出力+損失)=500/(500+9.0)=500/509≒0.9823すなわち約98.2 %である。96.4 %や97.3 %は損失を過大に見積もった場合の値であり、9.0 kWの損失に対しては小さすぎる。99.1 %は損失を約4.5 kWとした場合に相当し、鉄損か銅損の一方だけを算入した誤りに対応する。

正解：d. 50 %

変圧器の効率が最大となるのは、負荷によらない鉄損と負荷率の2乗に比例する銅損とが等しくなるときである。負荷率をαとするとα²×8.0=2.0より α=√(2.0/8.0)=√0.25=0.5、すなわち50 %となる。25 %は平方根を取らずに損失の比をそのまま用いた誤りである。71 %は√0.5≒0.707に相当し、鉄損と全負荷銅損の比を1:2とした場合の値である。100 %は全負荷点で常に最大効率になるという誤った前提に基づく値である。

正解：a. 3.6 %

電圧変動率は近似式ε≒p·cosθ+q·sinθで求める。力率0.8（遅れ）よりcosθ=0.8、sinθ=0.6であるから、ε≒1.5×0.8+4.0×0.6=1.2+2.4=3.6 %となる。2.7 %や3.0 %は抵抗分とリアクタンス分の重み付けを取り違えた場合の値である。4.4 %は1.5+4.0×0.725のように係数を誤った値、あるいは力率を考慮せず単純に加算に近い扱いをした値であり、上記の近似式には合わない。

正解：d. 一次側と二次側の電流から求めた差電流が、抑制コイル電流に対する一定比率を超えたときに動作する

比率差動継電器は変流器で得た一次側・二次側の電流の差（差電流）を、通過電流に比例する抑制量と比較し、その比率が整定値を超えたときに動作する。これにより変圧器内部の故障だけを選択的に検出できるので正しい。外部短絡は貫通電流となり差電流が生じにくいため、外部事故で優先的に動作させるのは選択性の考え方に反する。油温や油面を検出するのはブッフホルツ継電器などの機械的保護であり別物である。第2調波成分は励磁突入電流時に継電器を不必要動作させないようロックするために用いるものであり、動作させるという記述は逆である。

正解：b. 後備保護は主保護が動作しなかった場合に備えるものであり、主保護より短い動作時間に整定する

後備保護は主保護が不動作のときにはじめて動作すべきものであるから、主保護より長い動作時間に整定して協調をとる。短い動作時間に整定するという記述は選択遮断の原則に反するため誤りである。反限時特性の過電流継電器、電圧と電流の比であるインピーダンスから故障点までの距離を判定する距離継電器、零相電圧と零相電流の位相関係から事故の方向を判定する地絡方向継電器の説明は、いずれも正しい。

正解：b. 二重母線方式は、一方の母線を点検する際に回線を他方の母線へ切り換えて運転を継続できる

二重母線方式は2組の母線をもち、断路器で回線の接続先を切り換えられるため、片方の母線を停止して点検しても供給を継続でき、運用の自由度と信頼度が高い。単母線方式は構成が最も簡単で建設費が安い方式であり、複雑で高価とする記述は誤りである。環状母線方式は母線が環状に構成されているため一部が停止しても他の経路から供給を継続でき、全回線停止となるわけではない。二重母線方式では母線間の切換えや事故時の運用のために母線連絡遮断器を設けるのが一般的であり、設けてはならないという記述も誤りである。

正解：c. SF6ガスは可燃性であり、燃焼熱によってアークを冷却して消弧する

SF6ガスは不燃性・無色・無臭で化学的に安定な気体であり、燃焼によって消弧するものではない。アークはガスの吹付けと高い電気的負性（電子付着性）による絶縁回復で消弧されるため、可燃性で燃焼熱により冷却するという記述が誤りである。SF6が空気より高い絶縁耐力と消弧能力をもつこと、地球温暖化係数が大きく厳重な回収・管理を要すること、空気遮断器のような排気音がなく低騒音であることは、いずれもガス遮断器の正しい特徴である。

正解：b. 高真空中では電流零点付近での絶縁回復が速く、小形・軽量で保守が容易である

真空遮断器は高真空中の優れた絶縁回復特性を利用し、電流零点付近で速やかにアークを消弧する。小形軽量で消耗部が少なく保守が容易なため、高圧配電系統で広く使われており正しい。絶縁油の分解ガスで消弧するのは油遮断器の説明である。真空遮断器は電流を零点前に強制的に切る電流裁断によりサージ電圧を生じることがあり、まったく発生しないという記述は誤りである。超高圧系統の主遮断器にはガス遮断器が用いられるのが一般的で、真空遮断器の主な適用範囲ではない。

正解：d. 系統各部の絶縁強度を、避雷器の制限電圧に適切な裕度を加えた値を基準として、経済性を考慮しながら合理的に定めることをいう

絶縁協調とは、避雷器などの保護装置の性能（制限電圧）を基準に、系統各部の絶縁強度を安全性と経済性のバランスをとって合理的に決めることをいうので正しい。機器の絶縁強度を避雷器の制限電圧より低くすると、避雷器が動作する前に機器が絶縁破壊するため保護が成立せず誤りである。経済性を無視して絶縁を高くするだけでは設備が過大となり、絶縁協調の趣旨に反する。系統の絶縁設計では雷インパルス耐電圧（BIL）や開閉サージが支配的要因となるため、商用周波耐電圧のみで決めるという記述も誤りである。

正解：c. 抵抗接地方式は、直接接地方式に比べて地絡時の健全相の対地電圧上昇が小さい

地絡時の健全相対地電圧の上昇が最も小さいのは直接接地方式であり、抵抗接地方式や非接地方式では中性点電位が移動して健全相の対地電圧が大きく上昇する。したがって抵抗接地方式のほうが電圧上昇が小さいとする記述は誤りである。直接接地方式で地絡電流が大きく検出が容易な反面、通信線への電磁誘導障害が大きいこと、非接地方式では地絡電流が小さく誘導障害も小さいこと、消弧リアクトル接地方式が対地静電容量との並列共振によって地絡電流をほぼ打ち消すことは、いずれも正しい。

正解：c. 負荷電流を流したままタップを切り換えることができ、二次側電圧をほぼ一定に保つよう調整できる

負荷時タップ切換変圧器は、限流抵抗や切換開閉器を用いて負荷電流を遮断することなくタップを切り換えられる装置であり、系統電圧の変動に応じて巻数比を変え二次電圧を一定に保つので正しい。停電させてから切り換えるのは無電圧タップ切換器の説明であって、負荷時タップ切換の特徴に反する。タップは電流が小さく絶縁上有利な一次（高圧）巻線の中性点付近に設けることが多く、二次側にのみ設けるという記述は誤りである。タップ切換は電圧を調整するものであり、変圧器の容量を増減させるものではない。

正解：a. 三相交流を位相差90°の二つの単相（二相）に変換するもので、交流電気鉄道の変電所などに用いられる

スコット結線は主座変圧器とT座変圧器の2台を組み合わせ、三相を互いに90°の位相差をもつ二つの単相に変換する結線であり、単相大容量負荷である交流電気鉄道の変電所などで用いられるので正しい。V結線は単相変圧器2台で三相を供給する結線であり、三相二相変換を行うスコット結線とは目的も構成も異なる。相数が変わらないという記述は三相二相変換という本質に反する。T座変圧器のタップは主座変圧器の巻数の√3/2の位置から取るため、両者の巻数比は等しくない。

正解：b. 常時から系統に大電流を流し続けることで、機器の電位を大地電位に固定する

避雷器は常規の運転電圧に対してはきわめて高い抵抗を示してほとんど電流を流さず、雷サージなど異常電圧が加わったときだけ導通して電流を大地へ逃がす機器である。常時大電流を流し続けるという記述は避雷器の動作原理に反するため誤りである。被保護機器に近接して設置すると引下げ線のインダクタンスによる電圧上昇の影響が小さくなること、接地線を短く接地抵抗を低くすると残留電圧が下がり保護効果が高まること、公称放電電流を10 kA、5 kAなどから系統の重要度に応じて選ぶことは、いずれも正しい。

正解：a. 電線の抵抗は、導体温度が上昇すると小さくなる。

銅やアルミなどの金属導体は正の抵抗温度係数をもち、温度が上がると抵抗は増加する。したがって温度上昇で抵抗が小さくなるとする記述は誤りである。線路定数が抵抗・インダクタンス・静電容量・漏れコンダクタンスの四つであること、インダクタンスが等価線間距離Dと電線半径rの比の対数に比例するためDが大きいほど増加すること、静電容量が同じ比の対数に反比例するため電線が太い（等価半径が大きい）ほど増加することは、いずれも正しい記述である。

正解：d. 作用静電容量が減少するため、充電電流が小さくなる。

多導体は等価的な電線半径を大きくする効果があるため、作用インダクタンスは減少するが作用静電容量は逆に増加し、充電電流はむしろ大きくなる。よって静電容量が減少するとする記述は誤りである。等価半径増大により電線表面の電位傾度が下がりコロナ臨界電圧が高くなること、インダクタンス減少により送電容量が増すこと、電線本数増加で風圧・着氷雪荷重が増え支持物強度の増強が必要になることは、いずれも多導体の正しい特徴である。

正解：a. 4.55

電圧変動率は（無負荷時受電端電圧−全負荷時受電端電圧）÷全負荷時受電端電圧×100で定義される。(6900−6600)/6600×100=300/6600×100=4.545…となり、4.55が正しい。4.35は分母を無負荷時電圧6900としたもので定義に反する。5.00や9.09は300を6000や3300で割った値に相当し、いずれも定義どおりの基準電圧を用いていないため誤りである。

正解：c. 36

三相3線式では3線それぞれに電流が流れるので、全電力損失はP=3I²Rで求める。3×200²×0.3=3×40000×0.3=36000W=36kWとなり36が正しい。12は1線分のI²R=12kWにとどまり3倍していないため誤り、24は2線分として扱った値で三相3線式には当てはまらず誤り、72は6線分に相当し実際の線条数と合わないため誤りである。

正解：a. 送電電圧を低くして線路電流を大きくする。

送電電力はP=Vs・Vr・sinδ/Xで表され、電圧が高いほど、またリアクタンスが小さいほど安定度は高くなる。送電電圧を下げれば送電可能電力が減り安定度は低下するので、この対策は適切でない。直列コンデンサによる線路リアクタンスの打消し、速応励磁による内部電圧の保持、多回線化による並列リアクタンスの低減は、いずれもXを小さくするかVを保つ働きをするため安定度向上に有効な正しい対策である。

正解：d. 発電機の単位慣性定数を小さくして回転子の応答を速める。

過渡安定度は事故時の回転子動揺の大きさに左右され、単位慣性定数が大きいほど動揺の加速が抑えられて安定度は高くなる。慣性定数を小さくすると動揺が激しくなり安定度は低下するため、この記述は誤りである。高速遮断と高速度再閉路による事故継続時間の短縮、中間開閉所の調相設備による電圧維持、多導体や直列コンデンサによるリアクタンス低減は、いずれも過渡安定度を高める正しい対策である。

正解：d. 送電端電圧と受電端電圧を一定に保つとき、送電できる有効電力の最大値は円線図の半径とは無関係である。

電力円線図は両端電圧を一定としたとき受電端の有効電力・無効電力の軌跡が円になることを示すもので、半径はVs・Vr/Zに比例する。送電可能な有効電力の最大値はこの円の半径そのもので決まるため、半径と無関係とする記述は誤りである。半径が両端電圧の積に比例しリアクタンスに反比例すること、および受電端電圧一定の条件から必要な無効電力すなわち調相設備容量を読み取れることは、いずれも円線図の正しい性質である。

正解：d. コロナが発生すると電力損失を生じるが、通信線への雑音障害は生じない。

コロナ放電は電力損失（コロナ損）に加え、高周波の電磁波を放射して通信線やラジオ・テレビへの雑音障害を引き起こすため、雑音障害は生じないとする記述は誤りである。空気の相対密度は気圧に比例し絶対温度に反比例するので、低気圧・高温では臨界電圧が下がること、雨滴などが電線表面に付着すると局部的に電界が集中し臨界電圧が下がること、電線を太くしたり多導体として電位傾度を下げるとコロナ防止に有効であることは、いずれも正しい。

正解：a. 4.0

たるみはD=WS²/(8T)で求める。W=20N/m、S=200m、T=25000Nを代入すると、分子は20×200²=20×40000=800000、分母は8×25000=200000となり、D=800000/200000=4.0mとなるので4.0が正しい。2.0は分母を16Tとした場合、5.0は分母を8ではなく他の係数とした場合に相当し、3.0はいずれの計算とも一致せず、たるみの基本式に合わないため誤りである。

正解：c. 200.21

電線の実長は近似式L=S+8D²/(3S)で求める。8×4.0²=8×16=128、3×200=600なので、伸び分は128/600≒0.213mとなり、L≒200.21mとなるため200.21が正しい。200.43は伸び分を2倍にした場合、200.11は半分にした場合、200.05はさらに小さく見積もった場合に相当し、いずれも実長の近似式の値と一致しないため誤りである。たるみに対して実長の増加はごくわずかである点が特徴である。

正解：a. たるみは大きくなり、水平張力は小さくなる。

気温が上昇すると電線は熱膨張して実長が伸びる。支持点間の距離は変わらないため余った長さがたるみとなって現れ、たるみは増加する。D=WS²/(8T)の関係からたるみが大きくなることは水平張力Tが小さくなることを意味するので、たるみ増大かつ張力減少が正しい。たるみと張力がともに増加する、あるいはたるみが減少して張力が増加するという組合せは、この反比例関係に反するため誤り。電線は温度により伸縮するので変化しないとする記述も誤りである。

正解：b. 我が国では主に6.6kV配電系統に採用されている。

我が国で中性点直接接地方式が採用されているのは187kV以上の超高圧・UHV送電系統であり、6.6kV配電系統は非接地方式が一般的である。したがって6.6kV配電系統に採用されるとする記述は誤りである。中性点を直接接地すると地絡時の健全相電圧上昇がほとんどなく絶縁を低減できること、その反面地絡電流が大きく電磁誘導障害が大きいこと、大きな地絡電流により保護継電器の動作が確実になることは、いずれも直接接地方式の正しい特徴である。

正解：a. 1線地絡電流が小さく、地絡時にも健全相の電圧上昇に耐えられれば送電を継続しやすい。

非接地方式では地絡電流の経路が対地静電容量のみとなるため地絡電流は小さく、健全相の電圧上昇に機器が耐えられれば運転を継続しやすい。よってこの記述が正しい。1線地絡時に健全相の対地電圧は線間電圧すなわち√3倍まで上昇するので変化しないとする記述は誤り。地絡電流が小さいので誘導障害が最も大きいとする記述も誤り。地絡電流は対地静電容量による進み電流であり、抵抗分で決まるとする記述も誤りである。

正解：c. 1線地絡電流が非接地方式より大きくなり、地絡継電器の動作が容易になる。

消弧リアクトル接地は対地静電容量による進み電流をリアクトルの遅れ電流で打ち消す並列共振を利用する方式で、1線地絡電流はきわめて小さくなる。その結果、地絡継電器の動作はむしろ難しくなるため、地絡電流が大きく動作が容易になるとする記述は誤りである。並列共振を利用すること、地絡電流が小さいためアークが自然消弧して送電継続が可能な場合があること、設備が高価で系統変更のたびに整定調整が必要なことは、いずれも正しい特徴である。

正解：b. 地絡電流を適度な大きさに抑えつつ、地絡保護継電器を確実に動作させるため。

抵抗接地方式は中性点を数百Ω程度の抵抗を介して接地し、地絡電流を通信線への誘導障害が過大にならない程度に抑えながら、地絡継電器が確実に動作できる大きさを確保する折衷的な方式である。したがって誘導障害の抑制と保護の確実性を両立させる目的が正しい。地絡電流を零にするのは消弧リアクトル接地に近い考えで抵抗接地の目的ではない。健全相電圧を積極的に上昇させることは絶縁上不利であり目的ではない。充電電流の補償やフェランチ効果対策は分路リアクトルの役割であり誤りである。

正解：d. 主として1線地絡事故時に流れる零相電流と、送電線・通信線間の相互インダクタンスによって生じる。

電磁誘導障害は、1線地絡時などに流れる大きな零相電流が送電線と通信線の相互インダクタンスを介して通信線に電圧を誘起する現象であり、この説明が正しい。対地電圧と静電容量で生じるのは静電誘導障害であって電磁誘導障害の説明ではない。三相が平衡していても地絡時には零相電流が流れて誘導電圧が発生するため、まったく発生しないとする記述は誤り。相互インダクタンスは離隔距離が大きいほど小さくなるので、遠ざけても変わらないとする記述も誤りである。

正解：d. 送電線の対地電圧と、送電線・通信線間および通信線・大地間の静電容量の比によって決まる電圧が通信線に現れる現象である。

静電誘導は送電線と通信線の間の静電容量と通信線・大地間の静電容量による分圧で通信線に電圧が現れる現象であり、この説明が正しい。静電結合による現象なので平常時の対地電圧でも発生し、地絡電流に比例して平常時には発生しないとする記述は誤り。相互インダクタンスが関与するのは電磁誘導障害であるため、その記述も誤り。通信線を金属遮へい層で覆って接地すれば電界が遮へいされ障害は軽減されるので、増大するとする記述も誤りである。

正解：c. 中性点接地の接地抵抗を小さくして、1線地絡電流を大きくする。

電磁誘導電圧は零相電流の大きさに比例するため、接地抵抗を小さくして地絡電流を増大させると誘導障害はかえって大きくなる。したがってこの対策は適切でない。離隔距離を大きくして平行区間を短くすれば相互インダクタンスと結合が減ること、導電率の良い架空地線に還流電流を分流させれば遮へい効果で誘導が減ること、高速遮断により誘導電圧の継続時間を短縮できることは、いずれも有効で正しい対策である。

正解：b. 各相のインダクタンスと静電容量を平衡させ、中性点の残留電圧や通信線への誘導障害を軽減する。

電線の配置が非対称だと各相のインダクタンスと静電容量に差が生じ、三相が不平衡になって中性点に残留電圧が現れ、通信線への誘導障害の原因となる。ねん架は各相の位置を区間ごとに入れ替えて定数を平衡させる手法であり、この目的が正しい。コロナ低減は太い電線や多導体の役割、電線振動の抑制はダンパやスペーサの役割、たるみの均一化は架線施工上の管理事項であって、いずれもねん架の目的ではないため誤りである。

正解：c. 周波数が高いほど顕著となり、導体の実効抵抗は直流のときより大きくなる。

表皮効果は交流電流が導体表面付近に偏って流れる現象で、電流の通る実効断面積が減るため実効抵抗は直流抵抗より大きくなり、周波数が高いほど顕著になる。よってこの記述が正しい。表皮の深さは導電率・透磁率・周波数が大きいほど小さくなり効果は強まるので、導電率や透磁率が小さいほど顕著とする記述は誤り。電流は表面ほど密になり中心部ほど疎になるので、中心部の電流密度が高いとする記述も誤りである。

正解：d. 深夜などの軽負荷時に線路の静電容量による進み電流が流れ、受電端電圧が送電端電圧より高くなる現象で、分路リアクトルの投入が対策となる。

フェランチ効果は軽負荷時や無負荷時に線路の対地静電容量による進み電流が流れ、線路リアクタンスによる電圧上昇のため受電端電圧が送電端電圧を上回る現象で、進み無効電力を吸収する分路リアクトルの投入が有効である。よってこの記述が正しい。重負荷時の電圧低下は通常の電圧降下であってフェランチ効果ではない。地絡時の健全相電圧上昇は中性点接地方式の問題、電線表面からの放電はコロナであり、いずれも別の現象なので誤りである。

正解：b. 2.4

1線当たりの作用静電容量はC=0.005×40=0.2μF=0.2×10⁻⁶F。ω=2×3.14×50=314[rad/s]なのでωC=314×0.2×10⁻⁶=6.28×10⁻⁵[S]。充電電流は対地電圧（相電圧）E=66000/1.73≒38150Vに対して流れるので、I=6.28×10⁻⁵×38150≒2.4Aとなり2.4が正しい。4.1は相電圧ではなく線間電圧66000Vを用いた誤り、7.2はさらに√3倍した値、1.4は相電圧をさらに√3で割った値であり、いずれも誤りである。