問題建築物における総合的有害生物管理(IPM)に基づく防除計画に関する記述として、最も適当なものはどれか。
- a防除はまず生息実態調査を行って発生状況を把握し、環境整備・発生源対策を優先したうえで、必要に応じて薬剤を用いる。
- b防除効果の評価は作業の直後にのみ行えばよく、一定期間後の再調査は不要である。
- cIPMでは、生息の有無にかかわらず化学的防除(薬剤散布)を最優先し、環境整備は補助的に行う。
- d発生源対策よりも先に、まず建物全体へ薬剤を一律に空間散布することが基本である。
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正解：a. 防除はまず生息実態調査を行って発生状況を把握し、環境整備・発生源対策を優先したうえで、必要に応じて薬剤を用いる。
正しいのは選択肢1。IPMは、まず生息実態調査で発生状況・原因を把握し、清掃・整理整頓・侵入防止などの環境的/物理的防除(発生源対策)を優先し、必要な場合に限り最小限の薬剤を用いるという段階的な考え方をとる。選択肢2は誤り——処置後に一定期間をおいて再調査を行い効果を評価・記録する(PDCAで継続改善)ことが不可欠である。選択肢3は誤り——化学的防除の最優先はIPMの理念に反し、環境整備こそが基本である。選択肢4は誤り——生息の有無にかかわらない一律の空間散布はIPMが避ける手法である。